1999年8月、広島銀行と当行との間で、基幹システムの共同化について基本合意に達しました。期待と不安が入り混じった雰囲気に包まれました。システム共同化の狙いは、顧客のニーズにこたえる新商品／新サービスを迅速に提供可能な、競争力ある基幹システムの早期構築にあります。システムの共同化において、今後、Teradataをどのように活用してより良いシステムを構築していくのか、重要な課題のひとつでした。

　共同化プロジェクトにおいては、両行の先進システムをベースとして、新機能を付加した新規システムについては両行で共同開発する方針で進みました。システム共同化が進む過程で、Teradata担当の私にとっては大変な事態が発生しました。当時、稼動したばかりのホストデータベースにTeradataの統合データベースの機能を統合し、データウェアハウスとして再構築する方針が浮上したのです。Teradataは共同化の対象とはならず、統合データベースではなく当行独自の「本部検索データベース」という扱いになりました。

　その一方で、Teradataは活躍を見せました。業務に詳しい技術者は共同化プロジェクトに集中する必要があります。長い開発期間と膨大な作業負荷がIT部門にのしかかっていました。それでも本部各部門は日々、経営報告資料や営業管理資料、各種分析資料を作成する義務があります。Teradataを使うことで、業務に詳しくなかった技術者が、少人数でサポートするだけで簡単に多様な資料を作成することができたのです。Teradataが共同化システム開発による空洞化を埋めました。行内でTeradataの有用性が認知されました。

　共同化の一環として、2004年の夏に、広島銀行にTeradata導入の検討を改めてお願いしました。折りしも、広島銀行でも汎用検索へのニーズが高まっており、両行においてTeradataの活用が望ましいとの判断がなされました。同年12月、広島銀行のTeradata導入が決定し、共同化案件の拡大によるさらなるコストダウンが実現できたのです。