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IT投資とそのROI（Return On Investment）に関する考え方はさまざまあって収束が難しい。山田は、そうした中でよく利用される3つのROI測定理論について講演した。
まずはKPI（Key Performance Indicator）である。在庫削減、株式時価総額の上昇等の指標を設定し、IT投資前と後での指標の変化を測定するというもの。ただ、理想的なKPIはその社員の属する階層で異なるので、組織内でKPIのコンセンサスは取り難い。そのため日本NCRでは、企業内会議に提出される報告書や経営理念、有価証券報告書等の資料から頻出するキーワードを抽出することで、設定すべきKPIをお客さまと話し合いながら絞り込んでいくという。
続いてNPV（Net Present Value、純現在価値）理論が論じられた。これは複数の提案を順位づけをして、意思決定する方法。その順位づけにDCF（Discount Cash Flow）を利用する。DCFは金銭の将来価値が減少する事を考慮した投資の評価方法だ。日本NCRでは複数のデータマートをセントラル・データウェアハウスに統合し、劇的なコスト削減を可能にするデータマート統合を推奨しているが、そのROI測定にはNPV理論を用いている。
ROI測定には、リアル・オプションの理論も用いられる。将来の不確実性があるなかで、データマート統合を今実行した方が良いのか、1年待った方が良いのか等を決定するようなときに、この理論が有効である。
最後に、Teradataでデータマート統合を行って劇的な成功を収めた3Mとデルタ航空の例が紹介され「データマート統合のROI測定は可能で、コスト削減は自明の理。しかし、その本質的な価値は、新たなビジネスの可能性領域が広がる点にある」と、その有効性を強く訴えていた。 |
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