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イズミヤは、関西を中心に85店舗を展開するリージョナルチェーンである。同社は2000年3月に導入したTeradataデータウェアハウスによるレシート明細蓄積と「イズミヤクラブカード」の発行により、その膨大な顧客データをFSP（フリクエント・ショッパーズ・プログラム）戦略として活用している。
登壇したイズミヤ情報技術部主管の上山善弘氏は、同社のFSPが、アメリカの中堅スーパーマーケットが大手ナショナルチェーンに対抗して導入した地域密着型の優良顧客の囲い込み戦略を参考にしていると語った。
「当時、関西にも同様に大手資本が進出し始め、競争の激化が予想されていました。その対抗手段が、地域密着のための武器を持つこと。つまりイズミヤクラブカードの導入だったのです」
FSPとは、商品情報に顧客情報をかけ合わせることで、「だれが」「いつ」「何を買ったか」を分析し、効果的なプロモーションを可能にする手法のこと。イズミヤが測定した分析によると、「上位30％の顧客が売上構成の73％を占めたのに対し、下位30％顧客は、4％にすぎないという結果となった」（上山氏）という。
また同社では、イズミヤクラブカードを顧客とのコミュニケーションツールと位置づけ、会員への特典や、離反会員の囲い込み戦略などで活用している。上山氏は、そこにデータウェアハウスの活用ニーズがあると話す。顧客データの分析には、「デシル分析」「バスケット分析」「地図情報（商圏分析／比較分析）」を利用し、これらを組み合わせることで、マーケティング精度を向上させている。
最後に上山氏は、今後のデータウェアハウスの役割について「MD(マーチャンダイジング)サイクルのデータの一元管理とリアルタイム化の追求」と断言した。商品改廃のスピードアップが求められる流通業界で大手チェーンに打ち勝っていくためには、業務やシステム開発もさらなるスピードアップが必要だという。 |
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